柔軟な勤務制度の重要性が明らかに

就業継続に前向きと回答した割合は、

・60～64歳：62.9％
・65～69歳：70.9％
・70～74歳：77.1％

と、年齢が上がるほど就業意欲が高まる傾向が確認されました。これは、健康寿命の延伸や就業意識の変化により、高年齢層においても就業意欲が維持されていることを示しています。

就業継続の条件として日勤のみであるに次いで多かったのは、「週3～4日程度など、柔軟に勤務日数・時間を調整できること」（34.8％）でした。一方で、「フルタイム勤務を継続することに不安」と回答した理由としては

・体力・健康面の不安：69.6％
・収入より時間を優先したい：44.4％
・精神的負担・ストレス：36.3％

などが挙げられ、柔軟な勤務制度の重要性が明らかとなりました。