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確かに、入院前後にかかる雑費などの費用や、体調が優れないことで転職するなどして年収がダウンした例はあります。不安を煽っているのではなく、経済的なことを気にしては、治療に専念できないことも事実です。

貯金が潤沢にあれば話は別ですが、コロナ禍で経済的に厳しい世の中の状況を鑑みて、コロナ感染者が減っても経済が元に戻るまでには年単位の時間が必要だろうと考える方も多く、「何とかこの2、3年だけでも保障を手厚くする方法はないか」との切実な声も多くあります。

医療技術の進化によって入院日数は短縮化

保険商品を紹介する前に、最近の医療事情を把握しておきましょう。

近年、医療技術の進化によって入院日数が短縮化しているといわれます。実際、厚生労働省の平成29年患者調査によれば、平成20年の平均入院日数（＊1）は35.6日でしたが、3年に一度実施されている同調査の度に微減し、平成29年では29.3日となっています。

＊1　平均入院日数はこちら(PDF)

この調査で入院の長い疾病を順にピックアップすると、精神及び行動の障害は277.1日、神経系の疾患は81.2日、慢性腎臓病47．9日、循環器系の疾患38､1日、ちなみに新生物（腫瘍）は16､1日です。

＊２　入院日数の長い疾病はこちら（PDF）

では、通院状況はどうでしょうか？厚労省の「2019年国民生活基礎調査の概況」によれば、男性では「高血圧症」での通院者率が最も高く、次いで「糖尿病」、「歯の病気」、女性では「高血圧症」が最も高く、次いで「脂質異常症（高コレステロール血症等）」、「眼の病気」となっています。

ちなみに死亡の上位5位は、男性は、悪性新生物（腫瘍）、心疾患、脳血管疾患、肺炎、老衰、女性は、悪性新生物（腫瘍）、心疾患、老衰、脳血管疾患、肺炎（以上令和2年人口動態統計）が挙げられています。

近年、入院日数が短縮化になった背景には薬剤などの進化により在宅療養が可能になったことが挙げられます。