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厚生労働省が実施した「令和5年 労働安全衛生調査（実態調査）」によると、過去1年間でメンタルヘルス不調により1カ月以上休業、または退職した労働者がいた事業所の割合は、13.5%だったそうです。会社を休むことにためらいを感じてしまう方もいるなか、産業医・心療内科医の薮野淳也先生は「今や休職は、めずらしいことではなくなっている」と話します。そこで今回は、薮野先生の著書『産業医が教える 会社の休み方』から「正しく、適切で、安全な」休み方を一部ご紹介します。（構成／橋口佐紀子）

働く人に体調不良はつきもの

私は都内の企業で産業医として働くとともに、ビジネスパーソン向けの内科・心療内科のクリニックを開業しています。どちらも、相談に来られる方のほとんどがメンタルヘルスの問題です。

産業医として関わっている企業は、従業員１０００人以上の大企業から中小企業、スタートアップ企業まで、規模も業種もさまざまですが、いずれの企業でも、一定数の方からメンタル不調を背景に休職の相談があります。

全事業所の１割以上で、ここ１年の間にメンタル不調が原因で連続１か月以上休職または退職した労働者がいた、という調査結果があります（令和５年「労働安全衛生調査」より）。この調査では、事業所の規模別にも結果を紹介しています。

さらには全労働者のうちメンタル不調で連続１か月以上休職した労働者の割合、メンタル不調で退職した労働者の割合も調べていて、次のような結果が出ています。

（従業員数:メンタル不調で休職・退職した労働者がいた事業所の割合／休職した労働者の割合／退職した労働者の割合）

・１０００人以上:91.２％ ／ １.０％ ／ ０.２％
・５００~９９９人:86.２％ ／ １.２％ ／ ０.３％
・３００~４９９人:74.１％ ／ ０.７％ ／ ０.２％
・１００~２９９人:55.３％ ／ ０.６％ ／ ０.２％
・50~99人:28.２％ ／ ０.５％ ／ ０.２％
・30~49人:16.０％ ／ ０.４％ ／ ０.３％
・10~29人:７.５％ ／ ０.３％ ／ ０.２％

５００人以上では９割前後の事業所でメンタル不調による１か月以上の休職や退職の労働者がいるわけですから、従業員が多いほど、メンタル不調で休職・退職する人も出てくることが分かります。

そして、全労働者のうち、メンタル不調で１か月以上休職した人の割合は全体では０.６％、メンタル不調で退職した人の割合は０.２％です。合わせると０.８％なので、１２５人に１人です。

学校でいえば、クラスに１人はいないかもしれないけれど、１学年に１人以上は毎年いるよね、というイメージです。こうした結果は、産業医、主治医としての肌感覚とも合っています。