職場の変化

もう1つ、理由がある。近年、若者側以上に職場側が変わったことだ。この職場の変化は「雰囲気や空気感が変わった」などという曖昧なものではなく、職場運営に係る法律が変わったという極めて社会的・構造的なものである。

例えば、2015年に若者雇用促進法が施行され、採用活動の際に自社の残業時間平均や有給休暇取得率、早期離職率などを公表することが義務付けられた。

『なぜ「若手を育てる」のは今、こんなに難しいのか “ゆるい職場”時代の人材育成の科学』（著：古屋星斗／日経BP 日本経済新聞出版）
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2019年には働き方改革関連法により労働時間の上限規制が大企業を対象に施行された（中小企業は2020年から）。さらに2020年にはパワハラ防止法が大企業で施行された。

この動きを筆者は「職場運営法改革」と呼んでおり、2010年代中盤以降、本格化した。

結果として、例えば労働時間は減少しており、特に若手で顕著である（図表1）。

【図表1】大手企業若手社員（入社1～3年目）の平均労働時間と有給休暇取得率の推移＜『なぜ「若手を育てる」のは今、こんなに難しいのか “ゆるい職場”時代の人材育成の科学』より＞

2015年の大手企業の大卒以上若手社員（入社1〜3年目）では44.8時間であった平均週労働時間は2022年には42.4時間へと減少し、仮に1日あたり8時間が規定内労働時間とすれば、残業時間は週4.8時間から週2.4時間へと短期間で実に半減の水準となった。

若手の有給休暇取得率も急速に上昇している（リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査2016-2023」）。有給休暇を年間50％以上取得できた者は、2015年の若手では55.0％だったものが、2022年には78.2％へと“別の国になったかのような速度で”向上しているのだ。