誰かを救ったり、救われたりして、今の自分があるのだから

2019 年より、障がい者アーティストの経済的自立を目的としてビジネス支援を行う、「障がい者自立推進機構パラリンアート運営事務局」の理事を務めています。もともと知人がこの活動に関わっていて、詳しく話を聞き、賛同したのがきっかけです。

障がいを持つ人のなかには、固定観念にとらわれない絵を描く、才能豊かな人が数多くいます。ぜひ一度事務局のサイトを見ていただきたいのですが、本当に見事ですよ。「僕らに見えないものが彼らには見えているのだろうな」と感動させられる、素敵な作品がたくさんあります。
ご本人やご家族にとって最大の課題は、「どうしたら自立できるか」。才能を活かして収入を得るには、「いい絵だね」だけで終わるのではなく、それを販売したりグッズを作ったりするなどして、ビジネスにつなげていかねばなりません。
そのためにはまず、世間に絵の存在を知ってもらう必要がある。僕のようにメディアに出ている人間が関わることが、彼らの自立の助けになればーーそんな思いで活動しています。

僕が障がい者支援に力を入れるのは、育った環境が影響しているかもしれません。僕は群馬県藤岡市で、縫製工場を営む両親のもとに生まれました。工場には体に障がいを持つ方も働いていて、母が手話で会話をする姿をよく目にしていたんですね。皆さん普通に働き、笑って過ごされていましたし、それが自然な光景だったので、自分の中に差別や区別といった意識が芽生えることもありませんでした。

当たり前のことですが、人は誰しも1人では生きていけません。誰かを救ったり、救われたりして今の自分があることを、僕は生活のなかで学んだ気がします。

先ごろ「令和8年熊本地震」が発生しました。後輩芸人であるゴリけんが熊本県出身で、大きな被害のあった八代市の観光大使を務めていたこともあり、所属事務所が「ゴリパラ義援金」を即座に立ち上げて。僕や松本明子、恵俊彰、石塚英彦ら、趣旨に賛同した所属タレント一同も、被災地に２０００万円を寄付させていただきました。

地震が多い国に住んでいる以上、被害は対岸の火事ではありません。同じことが地元の群馬県で起きたらと考えたら、「何か自分にできることを」となるのは当然です。

地元ということで言いますと、同じく群馬出身の井森美幸さんと「ぐんま大使」としての活動を始めて、今年で19年になります。草津温泉をはじめ、たくさんの名所があるにもかかわらず、群馬県は知名度が低かったのです。PR活動に励んだ甲斐もあってか、群馬県は24年・25年と2年連続で「移住希望地ランキング」全国1位になったんですよ。
24年には地元の役所に勤める友人に頼まれ、藤岡市の市制施行70周年の記念式典として、自身の書の個展を開催しました。長年書道を続けてきたとはいえ、個展を開くのは初めて。それでも書き溜めたものがあったので、地元の知名度アップになればと引き受けました。
自分を育ててくれた大切な故郷。役に立てる機会があれば、今後も協力を惜しみません。

僕がこのような活動に関わる理由の一つは、できるだけ多くの人にいい出会いをしてほしいから。人生は、一度の出会いで、いいほうにも悪いほうにも振れるものです。だから、良いつながりの場を作りたいと思っています。

僕にとってのいい出会いですか？

たくさんありましたが、やはり志村けんさんと上岡龍太郎さんとのめぐり合いでしょうか。中でも上岡さんに言われた、「人生は山登りと同じ。苦しいときは登っているとき。自分をすごいと思ったときは下っているとき」という言葉が忘れられません。「いま自分は成長しているのだと思えば、つらさは喜びになる。チヤホヤされてもおごり高ぶるな」という意味ですが、一流の人の言葉は一味違いますね。いまだに苦しさを感じる瞬間はありますが、そんなときは自分が成長しているのだと信じて向き合っています。

僕はまだ、終活について細かなことは決めてはいません。ただ、自分が亡き後、困っている人たちを助けるために、僕の財産を役立ててもらうのもいいなと考えているところではあります。

今回、その選択肢の一つとして、「遺贈寄付」があることを知りました。遺言などによって、亡くなったあと財産の一部をNPO団体などに託し、社会づくりに貢献する仕組みだそうですね。少額からでも可能で、後から支援先を変更することもできるとか。

活動内容をきちんと知るためにも、まずは興味のある団体に資料請求することから始めたいですね。そのうえで気持ちが動くところに寄付ができたら、理想的だと思います。

遺贈寄付は、遺言などによって、亡くなった後に財産の一部を公益法人やNPO団体などに託し、大切にしてきた自分の「想い」を活かした社会づくりに貢献できる仕組みです。

手続きの方法は、遺言書による寄付、相続人に託す形での寄付、生命保険や信託による寄付などさまざま。少額からでも利用可能で、国・自治体・特定の公益法人などへ遺贈寄付をする場合はその寄付した財産分を課税対象額から差し引くことができ、節税につながるメリットもあります。

遺贈寄付の申し込み後も、遺贈先の変更や内容の取り消しなどは随時可能。活動内容や国内、地元地域などで考えてみると、支援したい団体がきっと見つかります。まずは関心を持つことからはじめてみましょう。