50代はリタイア後を想定した貯蓄と投資にシフト

毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」は、50歳以上になると将来受け取る年金見込額の記載があり、12で割ると月あたりいくらもらえるかが計算できます。

図1：ねんきん定期便に記された65歳からもらえる公的年金の見込額（年額）。（出所：日本年金機構）
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年金見込額がわかることで、漠然としていた老後が一気に現実的になるのが50代。

とはいえ、退職までにはまだ時間があります。年金見込額は今と同じ条件で60歳まで働いた場合の計算なので、実際に受け取る年金額は今後の働き方で異なります。見込額より増やせる可能性もあります。

70歳まで働くなら、運用については10年以上の時間があるので、レベルを上げることや、金融資産の増加に合わせて課税口座も活用を。

また、確定拠出年金に加入して掛金を出せるのは原則60歳まで（注：制度改正により、2022年５月からは企業型が70歳まで、iDeCo が65歳まで加入できるようになった。ただし厚生年金加入者、または国民年金の任意加入者などの条件あり）。

55歳を過ぎたら企業型やｉＤｅＣｏは、リスク資産の比率を下げて価格変動の幅を押さえ、受け取り開始の年齢や受け取り方を考えます。

50代でｉＤｅＣｏへの加入を考えている人は、受け取り開始時期に注意が必要です。

退職給付がある会社員は、60歳以降の生活を予想して受け取り方（全部一時金か年金受け取りを併用するかなど）について、検討を始めましょう。