塾通いに習い事…過密になる放課後のスケジュール。教育ビジネスに新規参入する事業者も増え、今や「子どもが時間を使うことすべて」が競争の対象に

子どもが時間を使うことすべてが競争の対象になる

近年ではYouTubeに代表されるようなＩＴ系のプラットフォーマーが無償でコンテンツを大量に提供するなど、異業種やこれまでとは違った形で子ども向けの教育ビジネスに新規参入する事業者も増えています。

現代のコンテンツ市場では、すべての人間へ平等に与えられた１日24時間のなかにある可処分時間をめぐる競争がおこなわれています。このような競争が教育ビジネスでも起こっていると言えるでしょう。

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「子どもの可処分時間×放課後の時間」という観点で考えると、子どもが時間を使うことすべてが競争の対象になります。塾、学校の宿題、動画や音楽などのエンターテインメント、友人との遊び、ゲーム、家の手伝い、地域の活動、スポーツクラブなど、子どもの時間の過ごし方にはさまざまな選択肢が存在しています。

これからの教育サービスは、可処分時間を使う価値があるかどうかを問われ続けることになるため、時代の流れや社会的な要請に応じて進化を遂げていくことでしょう。

※本稿は、『教育ビジネス 子育て世代から専門家まで楽しめる教育の教養』（クロスメディア・パブリッシング）の一部を再編集したものです。

『教育ビジネス 子育て世代から専門家まで楽しめる教育の教養』（著：宮田純也／クロスメディア・パブリッシング）

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