年間の医療費が高額になったとき、節税対策として活用できるのが「医療費控除（B）」です。医療費に加え、先進医療や自由診療の治療費、入院時の食事代、交通費、薬代・漢方薬代、治療のために処方箋なしで購入した医薬品代なども控除の対象。

領収書はすべて大事に保管し、忘れずに確定申告してください。控除の対象になるかわからない場合は、税務署の無料相談などに問い合わせましょう。

近年、紹介状を持たずに大病院や特定機能病院を受診すると、特別料金がかかるようになりました。医科の初診で7000円以上ですから、窓口で初めて金額を見て驚く方も多いようです。この出費を防ぐには、まずかかりつけ医で診察を受け、必要に応じて大病院への紹介状を書いてもらうようにしましょう。

長期にわたって患者の病歴や生活習慣などを把握してくれているかかりつけ医は、不調を抱えがちな高齢者にとって心強い味方にもなります。同じ病院でデータを積み重ねていると、ちょっとした数値の変化に気づいてもらえることが多いのです。

病気の早期発見は、多くの場合、治療期間が短くなるため、医療費の節約につながります。自治体の特定健診やがん検診を定期的に受けるほか、特に心配な項目がある場合は人間ドックも検討するなど、健康チェックを怠らないこと。これは、医療費を抑えるという意味でも大切な姿勢だと覚えておきましょう。