大手映画会社所属のプロデューサー

製作部長がいて、数名のプロデューサーが所属しています。

例えば大手であれば、その会社が年間15本から30本の映画を製作、配給（公開）することが決まっている場合、それを実現するために各自がヒットが狙える原作を探し、またはオリジナルの企画を考え、制作会社からの持ち込み企画もラインナップに取り込みながら製作していく立場にあります。

『映画ビジネス』（著：和田隆／クロスメディア・パブリッシング）
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それらの企画を製作するには、製作費（資金）を得るために社内の稟議にかけて承認を得ていきます。

企画が通れば会社の製作資金を基に、作品規模に見合った残りの資金を他の会社などから調達していく（製作委員会を組む）ことができ、劇場公開の見込みも立っているという強みがあります。ただし、会社で決定した企画に製作部長から担当者として割り当てられるケースもあるでしょう。

映画が完成するまでにプロデューサーは、監督、脚本家、その他スタッフ、出演者などとのさまざまな課題や問題について交渉し、それを解決して、出資者と折衝し、その意向や要望にも応えながら制作体制を調整、構築する能力が求められます。

やりたいものを作るだけでなく、作品の話題性（商業性）とヒット（製作資金を回収して利益を出す）させるというプロデューサーとしてのビジネス感覚も必要です。