「賃上げなき物価上昇」が教えてくれること

黒田総裁がこのような答弁をせざるを得なかった背景には、賃上げの欠如があった。２０１３年春闘の賃上げ率は1.8％にすぎず、慢性デフレの時期と大差なかった（下図を参照）。物価だけが先に上がり、賃金が上がらなければ、国民の不満が高まるのは当然だ。日銀はその圧力に押され、円安を抑制するような発言を余儀なくされた。

＜『インフレの時代-賃金・物価・金利のゆくえ』より＞
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この事例は「物価を上げること自体はさほど難しくない。難しいのは賃上げだ」という教訓を残した。そして、賃上げがなければデフレ脱却は失敗することも教えてくれた。つまり、デフレ脱却の成否は賃上げの担い手である労働者・労組が「飛ぶ」覚悟を固めるか否かにかかっているのである。

現在は、このときと対照的だ。２０２２年春以降のインフレ局面でも、当時と同じく円安が大きな役割を果たした。円安による物価上昇に消費者が不満を募らせた点も共通している。だが今回は賃上げという点で大きく異なっていた。２０２３年春以降の３回の春闘では、４％、５％という高水準の賃上げが実現した（図参照）。そしてこの賃上げがインフレに持続性を与えてきた。

もっとも、賃上げはいまだ物価高に追いついておらず、その点への批判は根強い。とはいえ、もしクロダ・ショックのときと同じく賃上げが全く起きなかったなら、人々がこれほどインフレを許容することも、その持続性が確保されることもなかっただろう。もし賃上げがなければ、植田総裁が国会に呼ばれ、日銀が方針転換を迫られていた可能性すらあった。

こうした賃上げの動きこそ、筆者が労働者・労組をピーターパンに喩えた理由である。