がんになったら申請したいお金のハンドブック

すべての写真を見る

治療は長期化、高額化しています

がんになると、手術や治療費などでお金がどんどん出ていくものですが、日本には健康保険や年金などの社会保障制度があり、経済的負担をかなり軽減してくれます。しかし、公的制度の利用は基本的にセルフサービス。原則として、自分から動いて申請しない限りは支給されません。

９年前に乳がんを宣告された私は、いろいろな公的制度を調べました。どれも仕組みが複雑で、手続き先や窓口はバラバラ。がんになってただでさえつらいのに、こんなに面倒では利用しづらいと感じました。実際、使える制度があるのに、申請できることすら知らない方も少なくないようです。がんを経験したファイナンシャルプランナーとして、罹患者にもそうでない人にも知っておいてほしい、がんにかかるお金やそれをカバーする制度についてお伝えします。

がん治療にかかる費用の自己負担額は、年間平均100万円ぐらいと言われていますが、がんの種類や進行度、治療法によって個人差が大きいものです。早期のがんであれば50万円ほどで収まるケースも。また、後述する「高額療養費制度」や「医療費控除」を受ければ実質的な負担額を抑えることができます。

とはいえ、手術をして退院したあとも、再発を予防する治療や定期検査などに費用がかかります。私も、再発予防のためのホルモン療法を２年間行いました。

近年の傾向として、40代の働き盛りの罹患者が増えたことと、医学の進歩によって生存率が高くなったことで治療は長期化。また、体への負担が少ない新しい治療法や薬が開発され、患者にとっては選択肢が増えて喜ばしいことなのですが、新しい治療はそれなりに高価で、がんの医療費は高額化しています。

がんになると病院に支払う以外にも結構お金がかかります。通院治療の際、体調を考えて往復にタクシーを利用したりすれば、交通費も思いのほかかかるもの。

また再発リスクを防ぐために、健康食品やサプリメント、有機野菜など食べ物や飲み物にこだわる人もいますが、継続購入すれば出費はかさみます。

また、抗がん剤治療の副作用で脱毛したときのウィッグ、乳がんで乳房を全摘出した際の専用下着など、必要なものはいろいろあります。