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7割が「自分は見分けられる」と回答するも実際は…

AIとITサービスを通じて人と社会を“みまもる”BBSS株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：本多 晋弥、以下BBSS）は、全国15～59歳の男女を対象に、ネット詐欺に関する認知度や理解度、実際の判断力、年代別の傾向について調査を実施しました。

SMSやメール、SNSなどを起点としたネット詐欺が深刻化する中、本調査ではインターネット利用の背景が異なる3つの世代を「令和（10代）」「平成（20-30代）」「昭和（40-50代）」と定義し、それぞれの意識と実態を比較。

その結果、全世代を通じてネット詐欺の言葉自体の認知率は7～8割超と高い水準にあるものの、具体的な対策まで理解している層はわずか2割台に留まっているという深刻なギャップが明らかになりました。

特に注目すべきは、デジタルネイティブである令和世代（10代）のリテラシーと被害実態の相関です。

令和世代は「手口の仕組み」への理解度が全世代で最も高く、自身の判断力にも強い自信を持っていますが、実態検証では約2人に1人が詐欺の可能性を確証できず、10代男性の被害経験は全年齢平均の約3倍に達しています。

もしや「手口を知っている」という自信が、かえって警戒心を緩める「過信の罠」となっているのでは…。

今回、心理的な追い込みに弱い令和世代（10代）や、孤立して解決を図る平成世代（20-30代）など、世代ごとに異なる「心の隙」と、日常のインターネット利用に潜む巧妙な詐欺の実態について報告します。

■調査概要

調査名：ネット詐欺に関する意識調査2026
実施主体：BBSS株式会社
調査実施時期：2025年12月26日（木）～12月27日（金）
調査対象：以下条件にて対象者を抽出
1) 全国15～59歳の男女
2) メールやSNSなどのコミュニケーションツールを週に1日程度以上利用している
3) インターネット上での行動を週に1日程度以上行っている
調査委託先：株式会社マクロミル
調査方法：インターネットリサーチ
有効回答数：618サンプル

＊15-19歳、20-30代、40-50代の各世代均等割付

＊以下グラフ等はBBSS株式会社提供