「働き方改革」が広がり、労働環境はここ数年で急速に変化しました。そのようななか、「今、管理職として働くということが、『罰ゲーム』と化してきている」と話すのは、パーソル総合研究所 主席研究員/執行役員シンクタンク本部長の小林祐児さん。そこで今回は、日本の管理職の異常な「罰ゲーム化」をデータで示し、解決策を提案する小林さんの著書『罰ゲーム化する管理職 バグだらけの職場の修正法』より一部を抜粋・再編集してお届けします。
働き方改革で負荷は下がったのか
負荷を「下げる」ことを目的とされたトレンドが存在します。2015年頃から実施されてきた「働き方改革」の潮流です。
日本の長い労働時間やそれに伴う「過労死」は、早くから国際的にも問題視されてきました。個人のワーク・ライフ・バランスに対する意識も高まる中で、仕事だけに人生を捧げるような時間の使い方は、働く個人にとっても合理的ではなくなっていきます。そんな中で、従業員の過重労働が「過労死」や「ブラック企業」といった言葉とともに社会問題化し、長時間労働是正を目的とした、働き方改革という政策パッケージが始まりました。
働き方改革が広く有効に機能すれば、少なくとも管理職の業務負荷も下がるはずです。
しかし、ここで触れたい大問題は、現在の働き方改革が管理職の負荷を「上げる」方向に進んでいる、という事実です。データを見ると、「(勤務先の)働き方改革が進んでいる」と回答した管理職のほうが、そうではない管理職に比べて、業務量自体が増加したと答えています(下図表)。

<『罰ゲーム化する管理職 バグだらけの職場の修正法』より>