グループ化も進むスーパーマーケット業界

スーパーマーケット業界はグループ化も進んでいる。仕入れ力（バイイングパワー）の発揮や物流・情報システムの合理化を目的に、イオングループやアークスのように持株会社を設立し、その傘下に有力スーパーマーケットが結集する動きがある。

近年でも、２０２４年11月に東京都西部が地盤の「いなげや」がＵＳＭＨと経営統合し、新生ＵＳＭＨは単純合計売上高９０００億円超、６００店舗超の首都圏最大のチェーンになった。セブン＆アイ・ホールディングスは祖業であるイトーヨーカ堂を食品中心に改め、グループのスーパーマーケットであるヨークと２０２３年度に統合した。ヤオコーを中核とするブルーゾーンホールディングスは東京、愛知の地場企業を相次ぎ傘下に収めている。

『なぜ野菜売り場は入り口にあるのか　スーパーマーケットで経済がわかる』（著：白鳥和生／朝日新聞出版）
すべての写真を見る

関西では阪急百貨店を中核とするＨ２Ｏリテイリングが２０２２年、関西スーパーマーケットと阪急オアシス、イズミヤを再編成して中間持株会社の関西フードマーケットを設立、２０２４年には完全子会社とした。また、バローホールディングスがトーホーストアを買収し、関西に本格進出した。九州が地盤のトライアルホールディングスが老舗の西友を買収するなど、新興勢力の動きも活発になっている。

一方、資本は異なるが、プライベートブランド（ＰＢ＝自主企画）商品の開発や、メーカー品であるナショナルブランドの仕入れを共同化する連携組織のシジシージャパン（ＣＧＣ）、ニチリウ（日本流通産業）、コプロ（オール日本スーパーマーケット協会）、私鉄系の八社会などもある。また、各地の生活協同組合（生協）が結集する日本生活協同組合連合会も有力なスーパーマーケット団体といえるだろう。