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最近体調を崩しやすい、疲れやすい、ムリがきかない……このように、体力不足のせいで仕事のパフォーマンスが落ち、悩んでいる人は多いのではないでしょうか。精神科医の和田秀樹先生は、「体力や健康に不安を抱えているのは、40～50代の管理職世代に限らず、20～30代の若手世代にも顕著に見られる傾向です」と語ります。そこで今回は、和田先生の著書『体力がない人の仕事の戦略』から抜粋し、体力のない人が仕事と向き合うコツをご紹介します。

休むことに「罪悪感」を持つのは古い考え方

体力がないビジネスパーソンにとって、「働くこと」と同じレベルで頭を悩ませているのが「休むこと」です。

「あの人は大事な仕事の前になると必ず休む」とか、「この間に続いて、また休みなんだ」という周囲の声を気にして、休むことに気後れしたり、罪悪感を持っている人も少なくありませんが、時代は大きく変わっていますから、「体調が悪ければ休む」と割り切って考えることが大切です。

これは自分勝手な行動ではなく、働き方をアップデートすることでもあるのです。

10年ほど前までは、「ムリをしてでも会社に行く」とか、極端な会社では、「這ってでも出社する」ことが常識とされてきました。

少しくらいの体調不良は、会社を休む正当な理由にはなりませんでしたが、現在では、その常識が大きく変わっています。

きっかけとなったのは、働き方改革とコロナ禍による行動制限です。

２０１９年４月に働き方改革関連法が施行されたことで、労働時間の短縮や有給休暇の取得促進が企業に求められるようになり、休みやすい環境作りが進んでいます。

その動きに拍車をかけたのが、皮肉にも、２０１９年末から始まったコロナ禍です。

コロナ禍によって、感染症対策に対する関心が高まり、「体調が悪いのに、ムリして出社すると逆に迷惑になる」という考え方が浸透しました。

日本企業では実現不可能とされてきたリモートワークが、ちょうどその時期に普及したことで、柔軟な働き方が加速したことも、会社を休みやすくなった一因といえます。

現在、日本の各企業には、「体調が悪ければムリせずに休む」という考え方が広まっており、会社を休むことに対して、「以前ほどは抵抗感がなくなった」と感じている人が増えています。

実際、厚生労働省の「就労条件総合調査」によると、日本人の有給休暇の平均取得率は、２０２２年時点で「62.１％」と過去最高となり、２０２３年時点には「65.３％」に達するなど、ここ数年は上昇傾向にあります。