＜生まれ月＞による学力差と＜家庭環境＞に関係はあるのか？出生月の偏りや親の経済状況を調査。結果は意外にも…

分析からわかること

なぜこのような結果になるのでしょうか。私たちは、日本では親が出産月を大きくコントロールすることは難しいか、そもそもそこまで調整しようとしていないのではないかと考えています。

帝王切開なら数日程度の調整はできるかもしれませんが、数か月単位でずらすのは容易ではありません。また、日本では初産年齢が平均30歳前後と高いため、「妊娠できること」自体が優先され、出産月にこだわる余地は小さいとも考えられます。

この分析からわかることは明確です。子どもが直面する生まれ月のハンディキャップは、親の教育熱心さや経済力の差では説明できません。

つまり、生まれ月の影響は、月齢差そのものに由来する可能性が高いのです。

※本稿は、『「早生まれ」は損なのか―生まれ月格差の経済学』（中央公論新社）の一部を再編集したものです。

『「早生まれ」は損なのか-生まれ月格差の経済学』（著：山口慎太郎／中央公論新社）

生まれ月による差は大人になってからも続く――。

差がなぜ起こるのか、格差是正の方法はないのか、今現在の教育環境でできることは何なのか？

ベストセラー『「家族の幸せ」の経済学』著者が考える、未来の才能を潰さないための提言も含む１冊。