自分に合った街の様子を調べてみるべき

(4)災害・リスク対策:首都直下型地震などの自然災害時に、片方の拠点が使えなくなっても、生活基盤を維持することができる。

(5)地方移住への橋渡し:完全な移住とは違い、いきなり生活基盤を変えるリスクを抑えつつ、その土地の生活を体験することができる。一方で、移動の手間や、二ヵ所分の住居維持費や光熱費などのコストがかかる。この点には注意が必要だ。

(6)公的な支援制度の活用:多くの自治体が二拠点生活者向けに空き家活用補助金制度を提供しており、初期費用を抑えて始められる場合がある。

二拠点生活を検討する際は、「LIFULL HOME'S まちむすび」などのツールを使って、自分に合った街の様子や家賃相場を調べてみるべきである。

※本稿は、『定年後の日本人は世界一の楽園を生きる〈実践・成功編〉』(飛鳥新社)の一部を再編集したものです。

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